コラム

自家消費型太陽光発電を通じた財務体質強化策

自家消費型太陽光発電の導入メリットの1つに、固定費削減を通じて財務体質が強化され、継続的に利益を生み出すことが挙げられます。今回は経費削減のメリットと、そのメリットが大きくなる事業展開について簡単な数字を用いて解説します。

 

一般的に企業が増益を計上するには、下記のいずかを実践する、または複合的に実践する必要があります。

 

  1. 売上高を伸ばす
  2. 経費削減を行う

 

ここでは、経費削減で得られる利益を、自家消費型発電を導入せず売上増のみ達成する場合、どの水準まで売上高を増やせば到達するのかを試算してみます。

なお今回は、効果をわかりやすくするために、単純に数値のみで検証しています。

 

【A社】利益率5%の企業が自家消費発電で1,000万円の経費削減を行なった場合

 売上高 100億円     売上高 100億

 純利益  5億円  →  純利益 5億1,000万円

 利益率  5%      利益率 5.1%

 

 

 (自家消費型発電を導入せず)売上高の増加のみで上記利益を確保するには以下の通りです。

 

 売上高 102億円    

 純利益 5億1,000万円        

 利益率 5%

 

 1,000万円の利益を生み出すために、2億円の売上高の積み増しが必要となります。

 

【B社】利益率1%の企業が自家消費発電で1,000万円の経費削減を行なった場合

 売上高 100億円     売上高 100億

 純利益  1億円  →  純利益 1億1,000万円

 利益率  1%      利益率 1.1%

 

 (自家消費型発電を導入せず)売上高の増加のみで上記利益を確保するには以下の通りです。

 売上高 110億円    

 純利益 1億1,000万円        

 利益率 1%

 

 1,000万円の利益を生み出すために、10億円の売上高の積み増しが必要となります。

 

上記の事例から、利益率の低いB社の方が自家消費発電導入のメリットが大きいと言えます。今回、経営環境等は考慮に入れず試算しており、実際に薄利多売の事業展開をしているB社が、1,000万円の利益を増加するには、汗のにじむ営業努力と人員を投入しないと実現をしないと考えられます。

 

日夜、どの企業も利益を生み出すために血のにじむような努力をされています。自家消費型発電システムの導入の効果は、財務体質強化につながり、その効果はESG、BCP対策強化にも波及し、本質的な企業価値向上を図ることができます。

 

自家消費型発電の導入企業が1社でも多く増えることは、環境に優しい脱炭酸社会の実現に1歩近づくことになります。またこれらの貢献は、パリ協定の遵守、SDGsに掲げられた持続可能な社会の実現に必要不可欠と言えるでしょう。

 

(文:太陽光発電TIMES編集部 T.)

 

 

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