コラム

SDGsが描く青写真 ~助け合いの精神と未来への夢を語ろう~

SDGsとは

SDGsとは「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称です。SDGsは2015年9月の国連サミットで採択されたもので、国連加盟193か国が2016年から2030年の15年間で達成するために掲げた目標です。17の大きな目標と、それらを達成するための具体的な169のターゲットを掲げ、2030年への方向性を明確に示しました。

SDGsの本質とは

SDGs=持続可能な開発目標、その本質は経済成長戦略であり、私たち一人ひとりが属する組織、企業、団体等(以下、総括して企業といいます)が、企業の存続のために、今から2030年をにらみ、何をやらなければならないか、まずは未来への夢を語ることからはじめること、これが成長戦略への最初の一歩になると考えます。
その夢の実現には一社の力では難しい、相当の時間を要することも考えられます。SDGsの根底には助け合いの精神があり、企業間の協力、官民の連携が目標達成に重要な役割を果たすとされています。

SDGsと企業の役割

SDGsと企業の役割を、ビジネスの観点からその意味合いは4つの主要な柱から構成されます。

 

1.行動を起こさないことのリスク
何もしないことは企業の将来の成長見通しを抑制する、環境上及び社会上の負担コストを増長するリスクがあります。未来に向けて行動しないこと、それはネガティブでかつ高価なオプションであると言えます。

 

2.機会を捉える
SDGsという大きな世界の潮流は、年間12億ドルの市場機会の価値を持ち、2030年までに3億8,000万人近い雇用を新たに創出する試算があります(※1)。SDGs関連の技術とソリューションを持続可能かつ包摂的なビジネスモデルを通じて提供できる企業には、巨大な市場インセンティブがあります。自社の事業をSDGsに適合させ、政府がSDGsを達成する中で事業がどのように貢献できるか明確に描ける企業は、強力な事業ライセンスを固め、競業他社と差別化できる可能性が高くなります。

 

3.ガバナンスと透明性
SDGsをコーポレーションガバナンスの意味に変えるには、企業が抱える課題を、主流なリスク開示モデル(COSO(※2)またはISOといった企業リスク管理フレーム)を使用することが極めて重要になります。企業は自らのリスクを明確かつ意義ある形で開示、協議、比較することにより、長期的には持続可能な企業が、より大きな成功を収めるようになります。

 

4.協調の必要性
SDGsの実現は、一社で行えることではありません。上述にもありますように、企業間の協力、官民の連携が成功の鍵の1つになると考えられております。

SDGsと自家消費型太陽光発電が描く未来の青写真

日本の多くの企業がSDGs の主要な優先課題として、SDGs の17の目標の中の「気候変動(目標13)」や、「エネルギー関連(目標7)」を掲げております。これはSDGs推進の背景に、世界経済の大きな流れが、ESG投資や石炭関連資産の割合が大きな企業からの投資脱退(ダイベストメント)の動きが活発化しており、その実現手段として、太陽光発電を中心とした再生可能エネルギーの利用が脚光を浴びております。中でも自家消費型の太陽光発電を通じてのCO2削減、気候変動の緩和に向けた取り組みが、企業の掲げたSDGsの目標達成の具体策として大きく貢献していくことが見込まれます。自家消費型発電の導入企業が増えることは、SDGsに掲げられた持続可能な社会の実現に前進すると考えます。
当サイトでは、自家消費型発電という手段を交えて、今後もSDGsが描く青写真を、未来に託した夢として語っていきます。

 

(文:太陽光発電TIMES編集部 T.)

 

※1)2016年にダボスで設置された「ビジネスと持続可能な開発委員会」が纏めた、ビジネスリーダーにSDGsへの取り組みを促すための調査レポート「Better Business, Better World」から引用。
※2)内部統制のフレームワークを指す。COSOとは、トレッドウェイ委員会組織委員会(Committee of Sponsoring Organizations of the Treadway Commission)の略称である。COSOの発行したレポートで提示された内部統制のフレームワークがあまりにも有名であるため、この内部統制フレームワークそのものを表す言葉として用いられることもある。


参考:
蟹江憲史. 月刊事業構想2018年4月号「SDGsを経営戦略に活かす方法 まず夢を語ることから始めよ」. 日本ビジネス出版. 2018. 2P

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